借金と夫婦円満

借金で離婚をしない為の3つの原則!生活費の考え方

借金で離婚をしない為の3つの原則

原則1・生活費を借りない

「お金が足りないと生活できない、だから借金をする」とは当たり前のことで、不足分を借りるという家庭は多いでしょう。

しかし、一度生活費を借金で間に合わせてしまうと泥沼にハマる恐れがあります。

なぜなら生活費というのは毎月必要になるもので、一時的な借金で間に合うというものではないからです。

万が一、お金が足りなくて借り入れをする場合でも、「急に必要になったお金を借りる」という方法でなければ家計の崩壊や夫婦別れにつながってしまいます。

光熱費が払えないから借金をする、食費が足りないから借金をするというのでは、いつまで経っても借金は減らないばかりか増えていくでしょう。

生活費はあくまでも収入の範囲内で賄っていくべきもの、収入内に納まらないのなら根本的な問題が家計にあり改善が必要であるということです。

「生活費が足りない!」と思ったら先ずは収入を増やす事を考えてみて下さい。副業やアルバイトはもちろん、使わないものを質屋・オークションで売るという手もあります。

どうしても収入が増えないという場合には、支出を減らす事を考えてみましょう。それも固定費を減らすのが一番の近道です。

「毎月の通信費払い過ぎていませんか?」携帯(スマホ)やインターネットなどで使わないものはありませんか?通信費を削ることはそれほど難しい事ではないハズです。

その他の食費や衣類なども贅沢をしなければある程度は削れることでしょう。

毎月の出費を5,000円でも1万円でも削れればかなり楽になるのではないでしょうか?

原則2・借金額の目安を守る

「借金の額には基本的な目安がある」と聞くと、じゃあ範囲内なら借金をしてもいいんだと思う人もいるかもしれません。

もちろん借金をするのはいいことではないものの、冠婚葬祭費や医療費などの突発的な出費があれば借りざるを得ない場合もあるわけです。

もし、そのような止むを得ない理由で借りる場合でも「借金額の目安」は守ってください。

標準的な「借金額の目安」は「年収の1割まで」です。

年収が300万円であれば30万円まで、年収500万円であれば50万円までが限度です。

ただし、あくまでも返せるアテがある場合に限ります。

リストラで失業して収入がないのに借り入れをしたりするのは問題外ですが、「年収の1割までなら借りてもいい」というわけではないことは知っておいてください。

あくまで返済できるアテがあったうえでの「1割まで」が目安で、それ以上では家計が破綻して夫婦別れの原因となります。

基本的には借金をしないという考え方で過ごすのが一番です。普段から少額でも貯蓄を増やすように心がけることで、突発的な出費にも対応できるゆとりが出来ます。

ぜひ、意識してみて下さい。

原則3・長期的な返済はしない

家庭の借金は企業の運営費の借金とは異なり、「単発的に借りる」というのが原則です。

企業であれば計画的な借り入れをすれば長期的に返済しても経費として賄えますが、一般家庭ではそうはいかないのは周知のとおりです。

一般家庭で借金をする場合は、突発的な出費を補うための一時的な借り入れが原則で、せいぜい「年末までに完済する」や「ボーナスで一括返済できる」というのが目安になります。

いわゆるリボルビングやローンのように1~2年掛かって返済するようでは利息がかさんでしまい、かなりの金額を利息の支払いに費やしてしまうことになるからです。

家計の破綻から離婚に至らないためにも、借金の長期返済は控えるようにしてください。

大きな買い物(車や住宅)以外ではローンやリボ払いをしないというルールを作ると良いかもしれません。普段の買い物はもちろん、少し高い電化製品なども基本一括で払えるくらいの余裕は持ちたいものです。

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